DCF法とは？
計算した株式価値で
売買すればよいのか

将来のキャッシュフローから株式価値を求めます

DCFは「Discounted Cash Flow」の略称です。

会社が将来生み出すと見込まれるフリー・キャッシュ・フローを予測し、現在価値へ割り引いて事業価値を求めます。

大まかな計算の構造は、次のとおりです。

予測期間中のキャッシュフローの現在価値
＋ 予測期間後の継続価値の現在価値
＝ 事業価値

さらに、事業に直接使用していない現預金、投資有価証券などを加え、借入金等を差し引いて株式価値を求めます。

事業価値
＋ 非事業用資産
－ 有利子負債等
＝ 株式価値

この株式価値を株式数で割ると、一株当たりの株式価値になります。

DCF法では、当期純利益をそのまま使うわけではありません。営業利益から税金を差し引き、減価償却費、設備投資、売掛金や在庫などの増減を調整して、事業が実際に生み出すキャッシュを計算します。

割引率と継続価値が結果を大きく動かします

将来のキャッシュフローには不確実性があるため、DCF法では割引率を使って現在価値へ置き換えます。

割引率が高くなれば評価額は低くなり、低くなれば評価額は高くなります。

非上場の中小企業では、事業規模、収益の安定性、顧客の集中、特定の経営者への依存などを、どのように割引率へ反映するかが問題になります。

また、詳細な事業計画を作成できる期間には限界があるため、予測期間後も事業が続くと仮定して「継続価値」を計算します。

DCFによる評価額のうち、継続価値が大部分を占めることもあります。そのため、割引率、永久成長率、予測期間後の利益水準を少し変更しただけで、株式価値が大きく動く場合があります。

計算結果を見るときは、一株当たりの金額だけでなく、どの前提が評価額を動かしているかを確認する必要があります。

現預金をすべて上乗せできるとは限りません

事業価値を株式価値へ変換するときは、現預金、投資有価証券、遊休不動産などの非事業用資産を加え、借入金等を差し引きます。

ただし、会社の現預金をすべて余剰資金として加算できるとは限りません。

給与、仕入代金、税金、設備投資、借入金の返済など、事業を継続するために必要な資金を残す必要があるからです。

また、計画上のキャッシュフローに含まれている資産を別途加算すれば二重計上になります。未払残業代、退職給付、訴訟リスクなど、計算に反映されていない債務があれば追加で検討します。

どこまでを事業価値に含め、どの資産・負債を別途調整するかによっても、株式価値は変わります。